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日経225オプション取引は、日経225（日経平均株価）を原資産とするオプション取引です。大阪証券取引所に上場されています。

日経225オプション取引では、予め決められた期日に日経225を、予め決まった価格で売る権利または買う権利を売買します。
売る権利のことを「プット・オプション」、買う権利のことを「コール・オプション」といいます。
また、オプションにつけられた価格のことを「オプション・プレミアム」もしくは単に「プレミアム」と呼びます。

限月
日経225オプション取引の限月は、
(1)6月限と12月限のものは5年分、
(2)3月限と9月限のものは1年分、
(3)1月限、4月限、7月限、10月限のものは5カ月分、
(4)その他の各限月のものは4カ月分、
の計15個の限月が並行して取引されています。期日は毎月第2金曜日です。

例えば、2010年1月10日の場合は、
(1)2010年6月限、2010年12月限、2011年6月限、2011年12月限、2012年6月限、2012年12月限、2013年6月限、2013年12月限、2014年6月限、2014年12月限。
(2)2010年3月限、2010年9月限。
(3)2010年4月限。
(4)2010年2月限、2010年5月限。

取引単位
日経225オプション取引の取引単位は、日経225の1000倍です。

権利行使価格
日経225オプションの権利行使価格は原則500円刻みで500円の整数倍の数値が用いられます。
新規に設定される限月の権利行使価格は、取引開始日の前営業日の日経225（日経平均株価）の終値を中心に上下8種類ずつの合計17種類が設定されます。

例えば、前日の日経平均株価が10,879.14円だった場合、11,000円を中心に、上が11,500円、12,000円、12,500円、13,000円、13,500円、14,000円、14,500円、15,000円、下が10,500円、10,000円、9,500円、9,000円、8,500円、8,000円、7,500円、7,000円が設定されることになります。

また、直近の3限月以外の取引は、常に日経平均株価に近い権利行使価格を中心に上下で8種類ずつが設定されていなければならず、日経平均株価が急激に変動した場合は、500円刻みで連続するように追加設定されることになります。

例えば、上記の場合、日経平均株価が11,500円を超えてしまったら、15,500円の権利行使価格が追加されます。逆に10,500円を下回ってしまったら、6,500円が追加されます。

直近の3限月の取引に関しては、250円刻みで、毎日の日経平均株価の終値近辺の権利行使価格を中心に上下でそれぞれ連続して8種類となるように追加設定されます。

例えば、上記の場合で、日経平均株価が11,000円近辺で推移していたら、上は11,250円、11,750円、12,250円、12,750円、下は10,750円、10,250円、9,750円、9,250円が追加されます。

オプション・プレミアムの呼値
日経225オプション取引では、オプションの売り手と買い手がオプション・プレミアムの呼値を出し合い、呼値が合えば売買が成立し、オプション・プレミアムの価格がつけられていきます。
オプション・プレミアムは、オプションの買い手が売り手に支払います。

オプション・プレミアムの呼値は、
20円以下は1円単位、
20円以上1,000円以下は5円単位、
1,000円以上は10円単位
でつけることができます。

銘柄の記号
各銘柄には「01P115」とか「05C102」などの記号がつけられていることがあります。
これは、「限月」（2ケタ）＋「P（プット・オプション）またはC（コール・オプション）」＋「権利行使価格」（上3ケタのみ）
が表されています。

例えば、10月限のプット・オプションで権利行使価格が10,500円のものなら「10P105」、
2月限のコール・オプションで権利行使価格が9,750円のものなら「02C097」となります。

以上のように、日経225オプション取引では、常に15個の限月に17種類以上の権利行使価格が存在し、最低でも225種類の銘柄が常に取引されているわけです。

日経225オプションは、原資産が日経225（日経平均株価）という実体のない指数なので、オプションを満期日まで保有していれば、「SQ値（最終清算数値）」と呼ばれる数値を基に清算され、差金で決済されます。
また、満期日前に反対売買をして利益を得ることもできます。ただし、大阪証券取引所の日経225オプション取引は満期日以前に権利行使することはできません。

日経225先物取引は、日経225（日経平均株価）を原資産とする株価指数先物取引です。

日経225先物は、大阪証券取引所のほか、アメリカ合衆国のシカゴ商業取引所（CME）やシンガポール証券取引所（SGX）でも取引されています。

日経225先物取引は、3月、6月、9月、12月を限月として、限月の第2金曜日が期日（満期日）となります。取引所では常に5つの限月が取引されています。例えば2010年1月なら、2010年3月限、6月限、9月限、12月限、2011年3月限の5つが並行して取引されているはずです。

日経225先物取引は、限月の期日（満期日）の日経225（日経平均株価）を予め決められた価格で売買します。日経225は、株式や債券などのように実体のないため、決済はすべて差金決済になります。

日経225先物を買った場合、期日の日経225が先物価格を上回っていれば、利益が出ます。逆に下回っていれば、損失になります。
先物を売った場合は、期日の日経225が先物価格を下回れば利益、上回れば損失となります。
期日前に反対売買して、利益を確定することも可能です。

日経225先物取引の取引単位は、指数の1000倍です。
日経225が10,000円なら、1枚1,000万円で取引されることになります。
ただし、日経225先物は証拠金取引なので、実際には1枚あたり数十万円程度の資金で取引は可能です。
大阪証券取引所では、指数の100倍を取引単位とする「日経225mini」が上場されています。

日経225先物取引の証拠金額は、SPANという証拠金算出方法に基づいて証券会社が算出することになっており、各証券会社により毎週発表されます。

大証の日経225先物の呼値単位は10円です。CMEとSGX、日経225miniは5円です。

差金決済取引（Contract for Difference :CFD）は、専門業者に証拠金を預託し、国内外の株価や株価指数、または貴金属や原油、債券などの現物取引もしくは先物取引の価格など、市場取引で生じた価格差を取引する投資商品のことです。

差金決済取引（CFD）の基本的な取引方法としては、外国為替証拠金取引（FX）とほぼ同じで、対象の相場が将来上がるか下がるかを予想して、上がると思えば買い、下がると思えば売ります。買った商品が上がれば差益が受け取れ、下がれば差損を支払います。

また、差金決済取引（CFD）は、レバレッジを掛けて取引できることもFXと同じで、少額の資金でその数倍から数十倍の商品を取引できます。

「買い」の場合は、配当分や金利分に相当する金額を受取れます。株式や株価指数を対象としたCFDを買った場合は配当に相当する金額を、債券など金利が発生する金融商品を対象にしたCFDを買った場合は金利に相当する金額を受取れます。ただし、「売り」の場合は、配当や金利に相当する金額を支払わなければなりません。外国為替証拠金取引（FX）のスワップポイントに相似するシステムです。

CFDで取引できる商品
◆日本や外国の個別株式
◆株価指数や株価指数先物（日経平均、TOPIX、ダウ平均、FTSE100など）
◆業種別株価指数
◆エネルギー（原油、天然ガス、ガソリン、軽油など）の先物
◆貴金属（金、銀、白金、パラジウムなど）の現物、先物
◆国債（日本国債、米国債、英国債など）の先物
◆金利先物（ユーロ金利、ポンド金利など）
◆ボラティリティ指数

CFDを取り扱う日本の業者
CMC Markets
ひまわり証券
FXオンライン

上場投資信託（Exchange-Traded Fund :ETF）とは、証券取引所に上場され、株式と同じように売買できる投資信託のことです。

上場投資信託には、指数連動型上場投資信託とそれ以外の上場投資信託に分けられます。

指数連動型上場投資信託とは、株価指数や商品価格、商品指数などに連動するように作られた投資信託です。

株価指数に連動するものとしては、日経平均株価（Nikkei 225）、東証株価指数（TOPIX）などに連動するものが一般的ですが、海外の主要取引所や新興国市場の株価指数に連動するファンドも上場されています。また、特定のセクターの株価と連動するファンドもあります。

商品価格に連動するものとしては、金、銀、白金（プラチナ）、原油などの市場価格と連動するETFがあります。

商品指数に連動するものとしては、債券やREIT（不動産投資信託）などの市場価格と連動するものがあります。

上場投資信託（ETF）は、一般的に低コストといわれています。
ETFを購入する際には、投資信託の販売手数料はかかりません。ただし、株式の売買するときと同じように証券会社に支払う株式売買の手数料がかかります。

香港証券取引所（Hong Kong Exchanges and Clearing）は、中華人民共和国香港特別行政区にある証券取引所です。東京証券取引所や上海証券取引所と並び、アジアの主要市場となっています。2007年1月の取引高ランキングでは1兆7150億ドルで世界6位に位置しています。

香港証券取引所には、主要銘柄を取引するメインボード（主板）と新興企業銘柄を取引するグロース・エンタープライズ・マーケット（創業板）の2つの市場があります。

香港証券取引所に上場されている銘柄の中には、「レッドチップ」と「H株」と呼ばれるものがあり、「レッドチップ」は中国本土企業の香港法人が上場した銘柄で、「H株」は中国本土企業自体が香港市場に上場した銘柄のことです。

香港証券取引所の立会時間は、10:00～12:30（前場）と14:30～16:00（後場）。
また、注文集中によるシステム負担を軽減するために、この前後に、プレオープニング・セッション（9:30～9:58）とクロージングオークション・セッション（16:00～16:10）があります。

香港市場の株価指数は、「香港ハンセン株価指数」（Hang Seng Index）が最も代表的です。

http://www.hkex.com.hk/

深セン証券取引所（Shenzhen Stock Exchange）は、中華人民共和国の広東省深セン市羅湖区にある証券取引所です。上海証券取引所とともに、中国本土市場の一角を成しています。

中国では、国内投資家向けをA株、外国人投資家向けをB株として区別していますが、深セン証券取引所のA株市場の時価総額は2兆2941億元、B株市場は391億元です。（2008年11月現在）

立会時間は、午前9時30分～午前11時30分（前場）と午後1時～午後3時（後場）です。

深セン証券取引所の株価指数は「SZSE Component Index」が代表的です。

http://www.szse.cn/

上海証券取引所（Shanghai Stock Exhange）は、中華人民共和国上海市浦東新区にある証券取引所です。
時価総額では東京証券取引所についで世界5位ですが、売買代金では東証を抜いています。

上場企業は860社（2007年12月31日時点）。
立会時間は、9:30～11:30（前場）、13:00～15:00（後場）。

代表的な株価指数は、上海総合指数（SSE Composite）で、他には上証180（SSE 180）、上証50（SSE 50）などがあります。

http://www.sse.com.cn/

名古屋証券取引所（Nagoya Stock Exchange）は、愛知県名古屋市中区栄にある証券取引所です。東京証券取引所、大阪証券取引所と並び、日本の「三大市場」に挙げられています。

名古屋証券取引所は、株式市場としては、上場基準の異なる名証1部・名証2部に加え、新興企業向け市場の「セントレックス」があります。また株式市場以外としては、公社債市場、外国債市場、転換社債型新株予約権付社債券市場があります。

立会時間は、午前9時～午前11時（前場）と午後0時30分～午後3時30分（後場）です。

名古屋証券取引所は、1893年11月に株式会社名古屋株式取引所としてスタートしました。その後、全国8取引所が合併した日本証券取引所の名古屋支所を経て、戦後、証券会社の会員組織として再スタートしました。2002年4月には株式会社に組織変更し、現在に至ります。

http://www.nse.or.jp/

大阪証券取引所（Osaka Securities Exchange）は、大阪府大阪市中央区北浜にある証券取引所です。東京証券取引所、名古屋証券取引所と並び、日本の「三市場」の一つに挙げられています。

立会時間は、午前9時～午前11時（前場）と午後0時30分～午後3時10分（後場）に分れています。さらに株価指数の先物とオプションの取引のみイブニング・セッション（午後4時30分～午後8時）が設定されています。

大阪証券取引所は、上場基準が異なる「大証1部」と「大証2部」の2つの市場に加え、新興企業向け市場の「ヘラクレス」や日経225の先物やオプションが取引されるデリバティブ市場があります。
また、ETF（上場投資信託）にも意欲的で、金や原油の価格と連動したETF、海外の株価指数と連動したETFなどが上場されています。インド、ロシア、ブラジルの通貨と連動したETFも上場されていますが、運用元の野村アセットマネジメントが上場廃止を申請しました。
2009年7月21日には、日本の証券取引所としては初めて外国為替証拠金取引（FX）を扱う市場「大証FX」を開設しました。

大阪証券取引所は、明治時代に設立された「大阪株式取引所」を前身に、1949年4月に証券会社による会員組織として設立しました。
2001年4月に株式会社に組織変更し、株式会社大阪証券取引所の株式はヘラクレスに上場されています。

大阪証券取引所は、2008年12月にジャスダック証券取引所を買収、2009年9月には完全子会社化をしました。2010年4月には同社を吸収合併する予定です。

http://www.ose.or.jp/

東京証券取引所（Tokyo Stock Exchange: TSE）は、東京都中央区日本橋兜町にある日本最大の証券取引所です。ニューヨーク証券取引所（NYSE）やロンドン証券取引所（LSE）と並んで「世界三大市場」に挙げられていますが、売買代金額では中国の上海証券取引所に抜かれています。

東京証券取引所は当初、証券会社の会員制法人として設立されましたが、2001年11月1日に組織変更され、株式会社化されました。

東京証券取引所は、上場基準の違う東証1部と東証2部の2つの市場のほか、新興企業向けの東証マザーズ（Market Of The High-growth and EmeRging Stock: Mothers）の3つの株式市場をもち、これに加えて公社債市場も運営されています。

立会時間は午前9時～午前11時（前場）、午後0時30分～午後3時（後場）。
主な株価指数は日経平均株価（Nikkei225）、東証株価指数（TOPIX）などがあります。

http://www.tse.or.jp/